中学校教諭とは、国語や英語、数学など、特定の専門教科を教える職業です。
ですが中学校教諭は担当する教科の授業だけを行なうのではなく、クラスの担任となり生活指導をするのはもちろん、部活動の指導や学校行事への参加、さらにやPTA運営や地域行事の参加など、仕事内容は多岐にわたります。
中学校教諭の仕事
中学校教諭とは、国語や英語、数学など、特定の専門教科を教える職業です。
ですが中学校教諭は担当する教科の授業だけを行なうのではなく、クラスの担任となり生活指導をするのはもちろん、部活動の指導や学校行事への参加、さらにやPTA運営や地域行事の参加など、仕事内容は多岐にわたります。
中学校教諭の仕事
中学校教諭は担当教科の指導を行ないますが、それだけではなくさまざまな仕事を受け持ちます。
- 担当教科の指導
中学校教諭の業務で最もウエイトを占めるのが担当教科の指導です。中学校は教科担当制で授業が展開されるため、自分が担当する科目の指導を行なっていきます。教科書や自作のプリント、ICTを活用したスライドなどの教材を活用しながら授業を展開していくのです。
年度初めには、年間指導計画を定めて、指導要領に合わせてどのような授業を展開していくかについて大まかなプランを立案します。授業が計画通りに進められているか、そして生徒たちの理解度を確認しながら指導方法を工夫することが求められるでしょう。
担当科目に関する授業だけでなく、道徳や総合的学習の指導も併せて実施していきます。
- 学級担任や部活動の顧問
学級担任を受け持った場合、担当教科の指導だけでなく、担任として生活指導や進路指導を行ないます。さらに、中学校の生徒活動のなかでも特徴的である部活動の顧問となって指導も受け持ちます。
- 校務分掌
多くの学校では、学校運営に関わるさまざまな仕事を校務分掌として分担します。教務部や生徒指導部、学習指導部などの各分野に所属し、与えられた業務を行なっていくのです。
- 教材研究や会議への参加、事務作業
中学校教諭は、より良い授業を提供するために、日々教材研究を実施します。定期的に、公開授業などを通して、第三者にチェックしてもらう機会を設けて、授業のクオリティをあげることが求められるのです。
その他にも、職員会議への参加やテストの採点、成績処理など、さまざまな事務作業もこなします。
中学校では、不登校やいじめなどさまざまな問題が根強くあることから、通常の業務以外にも生徒への個別対応などが求められます。責任やプレッシャーも大きい仕事ではありますが、その分やりがいを感じられる仕事ともいえるでしょう。
中学校教諭になるには？
中学校教諭になるためには、中学校教諭の資格を取得できる大学や短期大学に進学をしたうえで、資格を取得、その後教員採用試験に合格する必要があります。
ここからは、中学校教諭になるために必要な資格や進学すべき学校の種類について詳しくご紹介しましょう。
必要な資格
中学校教諭になるためには、まず中学校教諭普通免許状の取得が必要です。免許状を取得するためには、中学校の教職課程を設けている大学や大学院、そして短期大学への進学などで学び、所定の単位を取得します。
ちなみに、中学校教諭普通免許状は卒業した学校によって次の３種類に分類されます。
- 大学院修了相当の専修免許状
- 大学卒業相当の一種免許状
- 短期大学卒業相当の二種免許状
上記３種類の中学校教諭普通免許状は、指定科目の所定の単位数を修了し、学校を卒業できれば誰でも取得可能です。
免許を取得後に教員として働きたい方は、全国各地の自治体や私立中学校で実施される教員採用試験を受験します。
試験内容は、開催する自治体や学校ごとに大きく異なるものの、ほとんどの場合は、一次試験として筆記問題や小論文を執筆する筆記試験を実施し、二次試験として面談やディベートなどを行ない、採用の可否が決定されます。
ここで注意しなければならないのが、短期大学を卒業して二種免許のみ取得したケースです。中高一貫校を受験する場合や、受験する自治体によっては高等学校の教諭免許状も取得しなければなりません。
採用試験を受験する際は、受験要項を必ず確認して条件を満たしているかをチェックしましょう。
ちなみに、教員採用試験の難易度は、公務員試験のなかでも地方上級レベルともいわれているため、決して簡単に合格できるものではありません。受験者の大半は既卒生であり、複数回挑戦をしている方がほとんどです。
近年は、民間企業からの採用活性化が進んでいることから、採用試験の倍率も減少傾向にあるものの、しっかりと対策をしなければ合格は難しいと考えてください。
専門的な学校・学科はあるの？
中学校教諭になるためには、教育課程を設置している大学や大学院、短期大学に進学をすれば、中学校教諭として活躍するために必要な知識やスキルを学べます。中学校教諭普通免許状を取得できる学校は全国に数多く存在します。
学費に関しては、国公立大学の場合は卒業までに250万円前後、そして私立大学の場合は、年間100万円以上の学費が必要です。
中学校教諭普通免許状を取得する際に学部の制限などはありませんが、教育学そのものにフォーカスして学びを深めたい場合は、教育学部への進学がおすすめです。一方で、各科目の専門知識を深めたい場合は関連学部への進学をおすすめします。
例えば、英語教師を目指したい場合は英文学部や英語学を学べる学部を、理科教師を目指したい場合は理学部など、自分が担当したい科目を専門とする学部への進学を検討しましょう。
中学校教諭の年収・給与・収入
中学校教諭は安定した給与は見込めるものの、労働時間が長くなる傾向にあります。中学校教諭の給与体系は、勤務先が公立中学校か、私立中学校かで大きく異なるのが特徴です。
地方公務員である公立中学校の教師は、各自治体によって定められている給料表によって支給される給与が割り出されます。教職調整額が上乗せされるため、一般的な地方公務員よりもやや高めの収入となるのが特徴です。
私立中学校の教師の場合は、各学校が独自に定めた給与規定に沿って給料が算出されます。福利厚生の内容も学校によって大きく変わるのが特徴です。一般的に、公立中学校と同じ水準の給与が支給されるケースがほとんどですが、教師のスキルや経歴によってはより待遇の良い学校も存在します。
中学校教諭の社会のニーズ・将来性・まとめ
中学校教諭として活躍するためには、専門教科の知識はもちろん、子どもたちや教育に対する熱意や愛情、そして指導力が求められます。その他にも、より良い教育を実践していくために常に新しいものを学習する姿勢やコミュニケーション能力や社会性などの総合的な人間力も必要です。
これからの中学校教諭となる人材には、新しい時代にマッチした教育を実践できるスキルが求められます。情報技術を取り入れたICT教育をはじめ、習熟度別に授業を進める少人数指導など、教育現場にも大きな変化が見られます。時代に合わせた教育システムを実践することで、デジタル社会を生き抜く子どもたちを育てられるでしょう。
2000年以降に団塊の世代が大量に退職した影響もあり、公立中学校の新規教員採用者数は年々増加傾向にありました。しかし、少子高齢化が深刻となっていることから、今後は徐々に採用人数が減少すると予想されています。
一方で、自治体によっては、教員不足が課題となっているケースもあるのが実情です。担当する教科や自治体によって雇用状況が大きく異なることを念頭に置いて採用試験の受験先を検討していきましょう。
思春期の難しい年代の子どもたちに寄り添える熱い情熱を持った中学校教師の活躍が求められています。
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