塾講師

塾講師の仕事

塾講師は、小学生・中学生・高校生等を対象に、受験指導や学年に応じたカリキュラムの予習復習を行なうのがおもな仕事です。

塾を大別すると受験を目的とした進学塾と、学校での授業を補うための補習塾に分けることができます。

塾講師は、一人ひとりの学習の進捗状態を確認しながら、丁寧にわかりやすい指導を行なうことが重要です。

特に人数が多いクラスを受け持つ場合は、教材の準備や授業の進み方も早すぎたり遅すぎたりしないように工夫することが求められるでしょう。

より生徒に寄り添うことができるよう、少人数での授業を行っている学習塾も多くあります。

塾講師の勤務体系は塾により異なりますが、フルタイムで勤務する正社員と一コマ単位で授業を受け持つ非常勤勤務があります。

非常勤の場合は、自分のライフスタイルに合わせて勤務時間を選択しやすい反面、労働時間が短く労働条件が安定しないこともあります。

授業は子どもたちが学校を終えてから行なうため、平日であれば夕方から夜10時頃まで授業をすることがほとんどです。

授業時間以外は、カリキュラムの作成、問題作り、テストの採点などを行ないます。

受験生対象なら夏休み、冬休みなどは一日中授業を行うこともあるため、体力と集中力も必要になります。

授業に関することだけではなく、塾に通う生徒を増やすために集客活動を行なうこともあります。

生徒や保護者からの口コミやチラシでの集客の他に、最近ではSNSやホームページでの集客も重要視されています。

どれだけ学習塾や自分の授業の魅力をアピールできるかが、集客につながっていくでしょう。

また、生徒だけではなく、保護者から相談を受けることもあります。学習に関する説明やアドバイスをして信頼関係を築き、満足感を与えるのも重要な仕事です。

塾講師になるには？

塾によりますが学歴は問わず、教員免許がなくても就職できるケースが多くあります。

学生アルバイトの求人も多いため、大学や専門学校に通いながら塾講師としての経験を積むこともできます。

しかし難易度の高い学校への合格率を重視した塾のなかには、高学歴が求められることもあるでしょう。

採用時の面接や筆記試験で教える科目が決定されますが、自分が得意とする科目以外も担当する可能性もあります。

未経験の場合は、教材の取扱い方法や指導方法を研修で学ぶことができる塾もあります。

正社員として塾講師となるには、担当教科についての基礎学力と指導力、生徒や保護者とのコミュニケーション能力も求められます。

必要な資格

塾講師になるために教員免許は必要ありません。

しかし、大学で教職課程を履修して教員免許を取得していれば、就職活動時のアピールポイントにすることができるでしょう。

民間資格になりますが、公益社団法人・全国学習塾協会が認証する「学習塾講師検定制度」というものがあります。

塾講師は前述したとおり学歴や特別な資格は必要がないため、客観的に塾講師としてのスキルをすぐに判断することができません。

学習塾講師検定では、『共通して求められる知識・技術・能力』、『客観的に判断しうる知識・技術・能力』を対象に塾講師として必要なことが身についているかで合否が判断されます。

学習塾講師検定は、

• 学習塾指導者認定
• 学習塾講師集団指導2級
• 学習塾講師集団指導1級

に分かれており、満18歳以上であれば受験が可能です。（※集団指導1級は、集団指導2級の合格者が対象）

学習塾指導者認定ではテキスト学習・筆記試験の実施。集団指導2級および1級では、テキスト学習・筆記試験と実技試験が実施されます。

筆記試験では「基本的マナー確認試験」と「担当科目理解度試験」が実施され、正答率70％以上が合格の基準です。

担当科目理解度試験は、以下の5つの科目から1科目を選択します。

• 国語
• 数学
• 理科
• 社会
• 英語

集団指導2級および1級の実技試験は模擬授業映像による審査のため、審査員の前で直接実技を行うことはありません。

評価マニュアルに基づいて協会が選定した複数の公認審査員により判定されます。

そのほかにも担当科目に応じて

• 実用英語技能検定（英検）
• TOEIC
• 実用数学機能検定（数検）
• 日本語能力検定（漢検）

上記のような資格を取得しておくと、自分の能力を客観的にアピールすることができるでしょう。

<h4>専門的な学校・学科はあるの？<h4>

塾講師を専門とした学校はありませんが、大学・短大・専門学校などで身につけた専門知識は役に立ちます。また、教職課程を履修して、教育実習を経験することも選択肢になります。

学力だけではなく教え方のコツをつかむことが重要なため、教え方がうまい人の指導方法をたくさん見て研究しておきましょう。

塾講師の年収・給与・収入

塾講師の収入は、勤務地や経験により異なります。

厚生労働省の統計データでは、

• 年収：418.4万円（令和3年賃金構造基本統計調査）
• 求人賃金：22.4万円（ハローワーク求人統計データ）

となっています。

都市部や大手の進学塾では、年収が高い傾向にあります。

多くの生徒が成績アップをするなど高い実績を残すことで、賞与や昇給に反映しているようです。

テレビ番組やCMで目にするような有名塾講師は、年収1,000万円を超えるともいわれています。

また経験を積むことで主任や塾長へのキャリアアップや、独立して個人塾を開業することも可能です。

個人塾は、小さな塾ならではのきめ細かい指導や、特定の学校をターゲットにした特化型授業で大手の学習塾と差別化を図ることができます。

塾講師の社会のニーズ・将来性・まとめ

少子高齢化が進んだ社会情勢のなか、子どもの数は減少傾向にあります。

しかし教育に力を入れる保護者まで減少している訳ではなく、塾に通う子どもの数は決して少なくありません。共働きの家庭も増えており、家庭学習だけでは限界を感じて塾を検討する方も多く、塾講師の社会のニーズは高まっているといえます。

近年ではコロナ化の影響もありオンライン授業も普及してきました。

自宅でタブレットを用いて授業することもあるため、ITリテラシーについて学ぶ必要もあります。

タブレットやPC操作、WEB会議用のシステムの取扱いなどは必須となるかもしれません。

さらにYouTubeを通して、分かりやすい講義を無料で提供している人もいます。

数多くある中から選んでもらう塾になるために、時代に応じて工夫する発想力や想像力も求められます。

授業の面白さや、他の塾では使っていない教材を取り入れるなど、自身をアピールできる特徴も必要でしょう。

塾に通っている子どもたちや保護者の意見を取り入れながら、よりよい授業に変えていこう

という向上心が必須になります。

塾講師は、小学生から高校生を対象に授業をすることが一般的です。

子どもと向き合うことに抵抗のないひとや、子どもが好きで関わることに楽しみを感じる人は塾講師に向いているかもしれません。

高い学力があっても人に教えることが苦手だったり、勉強ができない悩みを理解できなかったり、生徒の気持ちに寄り添うことができない人は向いていないでしょう。

保護者との関わりがあるため、身だしなみやマナー、サポート力、クレーム対応力も身につける必要があります。

塾講師は担当教科を指導するだけでなく、保護者に対しても満足感を与えるだけの人間力が問われる仕事です。自分はどのような塾講師を目指したいのかよく考え、自分の理想に合った塾を探してみましょう。

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